認知行動療法に向かない人はいますか？

認知行動療法の適用対象となる人はどんな人ですか？

上記のような質問をされる機会は多いです。

はたして認知行動療法が向かない人はいるのでしょうか。いるとすればそれはどのような人なのでしょうか？

ポイントの一つにそもそも認知行動療法についての認識によって意見は異なってきます。

「コラム法を用いたカウンセリングが認知行動療法である」との認識であれば、会話でのやりとりが可能な年齢や状態でないと(この意味での)認知行動療法の実施は難しくなるでしょう。

「認知理論と行動理論を用いて問題を抱えていると見なされた人へのカウンセリングが認知行動療法である」との認識であれば、問題を抱えていると見なされた人自身が認知行動療法に関心がないのであれば適応が難しいことになります。

しかし、認知行動療法はさまざまなアプローチがあるため工夫次第で認知行動療法は多くの方に適用可能になる場合があります。

しかし適用可能であることと実際に効果があるかどうかはまた別の話なので注意が必要になります。

上記前提を踏まえたうえで私が(今は)認知行動療法に向いていないと判断するとしたらどのような場合があるかをまとめてみます。

1．主治医より反対されている場合

理由：認知行動療法は医療との連携が大切になります。主治医の反対を押し切って認知行動療法を実施することは何らかのリスクが生じる場合があります。

2．会話が頭に入ってこず成立し辛い場合

理由：認知行動療法では会話を通して困りごとの整理を行います。現在の状態によっては会話をするのが辛くうまく整理できない場合もあります。その場合には認知行動療法の前にできることを一緒に検討していきます。

3．症状が重篤で認知行動療法を実施することにリスクがある場合

理由：認知行動療法は介入技法などによって負荷がかかりかえってしんどくなる場合があります。症状が重篤な場合に認知行動療法を行うとかえってしんどくなってしまう場合があるためおすすめしません。

4．誰かに無理やり連れてこられカウンセリングを希望していない場合

理由：認知行動療法では困りごとに対処するためにセラピストと二人三脚で実施していくことが大切になります。決して無理強いをされてやるものではありません。このような場合、まずは本当に必要な支援とは何か一緒に考えていきましょう。

まとめ

認知行動療法に向いていない人というテーマで今回はお話しました。多くの場合、向いていないから終了とはなりません。その場合、今何がお役にたてるかを一緒に考えていきます。なので、自分は向いていないかもしれないと不安にならず安心してご利用いただければと思います。